将来的にフリーランスとして働きたいけど、稼ぎやすい職業はなんなのか？ 何歳くらいでフリーランスになっている人が多いのか？など、フリーランスを目指す方はいろいろな疑問が出てくると思います。そこでこの記事では、それらの情報に加え、フリーランスの年収や会社員との収入の差、フリーランスの実態などを複数の資料を用いて説明しています。ぜひともご確認ください。
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フリーランスの年収
一般社団法人プロフェッショナル&パラレルキャリア・フリーランス協会の「フリーランス白書 2022」によると、フリーランスの年収分布は以下のようになっています。
フリーランスの年収分布
| 200万円未満 | 21.8% |
| 200〜400万円未満 | 29.4% |
| 400〜600万円未満 | 17.5% |
| 600〜800万円未満 | 11.2% |
| 800〜1,000万円未満 | 8.7% |
| 1,000万円以上 | 8.8% |
出典：「フリーランス白書2022」（15ページ）
「フリーランス白書2022」では詳細なデータが公開されていませんので正確な数値は出せませんが、年収分布の割合からフリーランス全体の平均年収を計算すると、少なくとも約650万円以上となります。
また、全体の51.2%が年収400万円未満となっていることが大きな特徴となり、独立系フリーランスが89.6%、月間平均就業時間が140時間以上の方が約1/2となっているため、副業としての扱いではなく、本業として年収400万円未満となっている方が多いのではないかと推測できます。
フリーランスは自分で仕事を獲得し、クライアントとの交渉や取引もしなくてはなりません。業種による報酬単価の違いなどもありますが、個人の能力によって年収にばらつきが出ていると判断できます。
会社員との収入の差
国税庁が公開している「令和3年分 民間給与実態統計調査」によると、日本の平均年収は443万円で、男性は545万円、女性は302万円です。上述した簡易的な計算ではフリーランス全体の平均年収は約650万円以上ですが、年収400万円未満の方が51.2%となっているため、約半数のフリーランスは日本の平均年収を下回る形です。
また、年収400〜600万円以上の方が17.5%となっていますが詳細な分布は公開されておらず、年収600〜1,000万円以上の方が28.7％となっているため、日本の平均年収以上に収入のあるフリーランスのほうが少数派となります。
フリーランスで年収の高い職業は？
「フリーランス白書2020」では年収の職業分布を公開しています。「フリーランス白書2022、2021」ではこちらのような資料がなかったため、「フリーランス白書2020」をもとにフリーランスで年収の高い職業をお伝えします。
エンジニア・技術開発系
年収800万円以上のフリーランスのなかで、一番割合が高かった職業がエンジニアです。弊社TechReachのフリーランスエンジニアの案件では月収100万円以上のものも複数あり、WEB上の情報でも年収1,000万円以上の収入を得ている方が見受けられます。
エンジニアには、「インフラエンジニア」「フロントエンドエンジニア」「バックエンドエンジニア」など多数の職種があり、必要になる知識もさまざまです。高単価の案件は「システムエンジニア」として要件定義や設計から関わるもの、フロントエンドとバックエンドの開発を任される「フルスタックエンジニア」、プロジェクトリーダーとして関わるものなど、複合的なスキルや経験が求められる傾向があります。
関連記事：フリーランスのインフラエンジニアとは？働き方や業務内容を解説
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コンサルティング系
エンジニアに次いで年収800万円以上の割合が多かった職業がコンサルタントです。コンサルティングにも戦略系、財務系、IT系とさまざまな種類があり、コンサルティングの内容によって必要な知識が異なります。契約に関しては、1ヵ月〜3ヵ月の短いスパン、プロジェクト毎、通年あるいは複数年の契約などがあります。
400万円未満と400〜800万円のコンサルタント系の割合が低いところからもわかるように、フリーランスのコンサルタントは基本的に報酬が高くなっています。また、エンジニアでフリーランスに転向する方は会社員経験が1年という方もいらっしゃいますが、コンサルタントは少なくとも、3年は会社員として勤めてから独立される方が多い印象があります。
クリエイティブ・Web・フォト系
年収800万円以上のフリーランスのなかで、3番目に割合の多い職業がクリエイティブ・Web・フォト系です。デザイナー、Webデザイナー、イラストレーター、写真家、動画クリエイターなど、さまざまな職業が該当します。
また、エンジニアやコンサルタントはBtoB（Business to Business｜企業と企業のビジネス）のビジネスモデルが基本ですが、クリエイティブ・Web・フォト系は、職業によってBtoC（Business to Customer｜企業と一般消費者のビジネス）のビジネスモデルになることも多くなるという特徴があります。
フリーランスエンジニアの職種別年収
弊社TechReachで公開されているフリーランスエンジニアの職種別年収をお伝えします。（以下の情報はすべて2023年2月26日現在のものとなります。）
エンジニア
弊社TechReachのフリーランスエンジニア全体案件数は5665件、平均年収は約803万円となっており、平均月単価では約67万円です。
ディレクター
ディレクション関係の総案件数は125件、平均年収は約815万円、平均月単価は約68万円です。
ITコンサルタント
ITコンサルティング関連の総案件数は30件、平均年収は約996万円、平均月単価は約83万円です。
WEBデザイナー
WEBデザイン関連の総案件数は165件、平均年収は約827万円、平均月単価は約69万円です。
データサイエンティスト
データサイエンティストの総案件数は17件、平均年収は約932万円、平均月単価は約78万円です。
参考：テックリーチ公式ホームページ（データサイエンティスト）
フリーランスの現状
フリーランスの現状を4つの項目からお伝えします。
人口
2020年5月に公開された内閣官房日本経済再生総合事務局による「フリーランス実態調査結果」によると、フリーランスの人口は462万人でした。その後、2021年11月12日にランサーズにより公開された「新・フリーランス実態調査 2021-2022年版」では、広義のフリーランス人口は1,577万人とされています。
調査している団体が違うため、詳細な増加数などはわかりかねます。しかし、コロナ禍で注目を浴びたフードデリバリーなどもフリーランスに該当し、政府が推進する副業も広義で見ればフリーランスに該当するため、ここ数年でフリーランス人口が増加したことは間違いないでしょう。
出典：フリーランス実態調査結果
本業と副業の割合
「フリーランス実態調査結果」のフリーランス人口462万人のうち、本業として働いている方は214万人、副業の方は248万人となっています。
しかし、上述した「フリーランス白書2022」では独立系フリーランスが89.6％、副業系フリーランスが9.4%となり、2023年2月21日にランサーズが公開した「働き方調査2023」ではフリーランスが71.8%、副業フリーランスが28.2%となっています。
出典：ランサーズ_働き方調査2023.pdf – Speaker Deck（5ページ）
上記の資料から、2023年現在では、本業としてフリーランスをしている方のほうが多いと推測できます。
年代構成
「フリーランス実態調査結果」では、40代以上のミドル・シニアがフリーランスの中心であると説明されています。
また、一般社団法人プロフェッショナル&パラレルキャリア・フリーランス協会の「フリーランス白書」2020〜2022年の資料では、60歳以上の方は減少するものの、40代が一番のボリュームゾーンとなっています。
一概に判断することはできませんが、40代が一番のボリュームゾーンになっていることを鑑みると、正社員としてのキャリアを積んで独立をされる方が多いのではないかと推測できます。また、「フリーランス白書」で説明している、フリーランスとして働き始めた理由としては以下のものが常に上位に入っています。（フリーランス白書2020、2021は記載がありますが、2022には記載なし）
・自分の裁量で仕事をするため
・働く時間/場所を自由にするため
・より自分の能力/資格を生かすため
・ワーク・ライフバランスを良くするため
・挑戦したいこと/やってみたいことがあるため
この点を加味しても、自身のスキルや知識に自信があり、それぞれの目的を達成するためにフリーランスになる方が多い印象があります。加えて、「フリーランス白書」の結果では、30代、40代、50代の分布に比べて、20代の割合がいずれの年の調査でも少ないことが特徴的です。
20代が少ない、ということも印象の話となってしまいますが、20代では確固たる自信や実績が築けず、30代、40代、50代で自信や実績のある方がフリーランスになっているのではないかと考えることができます。実際に、フリーランスとして仕事を獲得していくためには自信と実績は欠かすことができない要素となりますので、フリーランスの年代構成は人間味を表している結果として捉えてもよいかもしれません。
労働時間
ここまでにお伝えしてきたように、フリーランスの業務を本業として働いている方のほうが全体の割合が多く、「フリーランス白書2022」ではフリーランスの約半数が140時間以上フリーランスとして稼働している状況です。
最初は副業として始めた方でも、副業が本業の収入を上回った際に独立系フリーランスに転身することは往々にあり、その流れの中で労働時間も増えていくと予想できます。
また、時給や月単価で契約するフリーランス案件以外にも、成果物を期限までに納品することで報酬を得るものが多くあります。労働時間に伴って報酬が上がるわけではありませんので、フリーランスは能力の向上を意識して、業務に取り組む事をおすすめします。
まとめ
会社員と違い、フリーランスになると収入が安定しなくなることは間違いありません。また、クライアント企業の状況により、同じクオリティの仕事をしていても契約の解消や報酬の減少といった好ましくない結果がおとずれることもあります。
しかし、本記事でお伝えしたように、自身が生業としている業務の実力や交渉力で大きな収入を得れる可能性があることは大きな魅力であり、日本の平均年収を上回っているフリーランスの方もおそらく4割ほどはいらっしゃいます。
確定申告などの手間が増えてしまうことは否めませんが、企業から決められた報酬を受け取るのではなく、自身で努力し、知恵を絞って、業績を上げていくことも大きなやりがいにつながるかと思います。フリーランスになろうとしている方は、入念に準備をしつつも、ときには思い切りを持って、事業を始めてみてください。
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